牛肉とじゃがいも

第三世界に関する情報は非常に乏しいものです。

世界の軍事支出に占める発展途上国のシェアは、1965年の6パーセントから80年代半ばの約20パーセントに増加しました。

そのため、途上国の軍事部門におけるエネルギーと原料の消費は、絶対量で見ても相対量で見ても、急増したはずです。

途上国のほとんどは主要兵器を生産していません。

しかし、近代兵器は輸入されているので、第三世界諸国もアメリカ合衆国と共通するいくつかの問題・・・

少なくとも有害廃棄物の問題に直面していることがうかがえます。

近代の軍備は広大な土地と大気空間を必要とします。

単に多くの国の貯蔵兵器が膨大な量に達しているだけでなく、新鋭ジェット戦闘機、高速戦車、巨大な航空母艦、大型潜水艦が作戦行動をとるのに必要な空間も驚くべき規模に増加しています。

1982年に国連報告書は「常備軍の規模の拡大ど、さらに重要なことに兵器技術の急速な進歩により、軍事活動のために必要な土地の規模は、今世紀を通して着実に増加した」と指摘しています。

同報告書は今後も軍事用の土地需要が増加し続けることを予測しています。

第ニ次大戦中には、アメリカ軍の丘ハ員約600人の機甲歩兵大隊が作戦行動をとるのに必要な面積は16平方キロメートル足らずでした。

しかし、今日、同様の規模の部隊は20倍以上の面積を必要とします。

第ニ次大戦下の戦闘機は作戦行動半径が約9キロメートルでしたが、今日では75キロメートルにのぼり、次期ジェット戦闘機については150～185キロメートルと予測されています。

しかし、技術開発の結果として必要となる範囲を超えて、軍部は社会の資源に対する利用権をいっそう拡大しようとする傾向があります。

非戦時下の軍隊による直接土地利用に関する世界推計は、ごく大ざっぱな数値しか示していません。

1981年に、先進工業国=2か国については領土総面積の1パーセントと推定されました。

しかし、世界全体では0・5～1・0パーセント(約75万～150万平方キロメートル)の範囲内と考えられています。

むしろ小さいように感じられるかもしれませんが、それぞれトルコとインドネシアの各国土面積にほぼ匹敵するのです。

・・・しかし、より正確な総合的評価を出すためには、軍隊そのものがコントロールしている土地面積に、兵器生産企業が占有している面積を加えなくてはならないでしょう。

残念ながら、既存のデータからは、こうしたより広義の土地使用量の大ざっぱな推計値を出すことさえできないようです。